AIDD

業務の「理解・判断・実行」をAIでつなぐ

AIによる開発効率化に加え、顧客の業務資産を構造化し、独自のナレッジ基盤を構築します。この基盤を軸に、業務に即した高精度な開発を実現し、持続的な開発体制を支援します。

エンタープライズ向け
組織運用型AIソリューション「eBase」「Light Forge」

AI を組織で活用するために必要なのは、正しく判断するための知識基盤と、組織共通で実行・統制するための実行基盤です。当社は、この 2 つを「eBase(知識基盤)」と「Light Forge(協働・実行基盤)」として一体で提供します。

AIDD

知識基盤eBase
協働・実行基盤Light Forge

知識基盤

eBase

業務文書をAI-Ready化し、参照知識基盤(Ontology / Knowledge Graph / MCPサーバー)を構築・稼働させる。

協働・実行基盤

Light Forge

人とエージェントが協働で工程を実行する統合プラットフォーム。組織運用機能とガバナンスを一体で提供する。

AIDDアーキテクチャ ― 知識と実行をつなぐ仕組み。顧客原始資料層を構造化・知識化してeBase知識基盤へ、知識供給とMCPを介してLight Forge協働・実行基盤へ、実行で得た知見はKnowledge Loopで知識基盤へ還流する。横串にガバナンス層を持つ。

図1 AIDDアーキテクチャ

Product

eBase

知識基盤

IT開発資産をAIが正しく使える状態にする

業務文書や設計情報、ソースコード、過去案件の知見をAI-Ready化し、AIが継続的に参照・判断できる知識基盤を構築します。

散在するIT開発資産をAI-Readyな知識サービスへ変換

社内に散在する仕様書・設計書・ソースコード・運用ログを構造化し、Ontology(オントロジー)で用語と概念の意味を統一し、Knowledge Graphとして関係づけることで、AIが直接参照できる知識基盤に変えます。
参照は認証とスコープ制御のもとで行われ、根拠を原文まで追跡できます。

eBase Pipeline。散在するIT開発資産をINPUTとし、構造化処理層、Ontology層(Core Capability)、知識ストレージ層、ハイブリッド検索・推論層を経て、OUTPUTのMCP Serviceへ変換する。

図2 eBase Pipeline

AIが業務知識を正しく使うための、4つの処理層

業務資産を単に検索できる状態にするのではなく、構造化し、言葉と概念を統一し、関係性と原文を保持したうえで、検索・推論できる知識へと変換します。4つの処理層を通じて、AIが業務文脈や根拠を踏まえて知識を参照できる状態をつくり、MCP Serviceを通じて安全に提供します。

構造化処理層

読めない資産を、機械が扱える形に

仕様書・設計書・ソースコード・運用ログから、登場する実体とその関係を抽出し、JSONやASTといった統一フォーマットに変換します。

これがないと:PDFやExcelのままでは、AIは「どこに何が書いてあるか」を毎回推測するしかありません。

Ontology(オントロジー)層Core Capability

言葉の揺れをなくす(Core Capability)

「顧客」「クライアント」「利用者」――同じものを指す言葉を、業務Ontology(オントロジー)・用語辞書・概念階層によって一つの概念に統一します。

これがないと:表記が違うだけで検索から漏れ、AIはその資料が存在しないものとして回答します。

知識ストレージ層

関係・意味・原文を同時に持つ

実体と関係を保持するKnowledge Graph、意味の近さを扱うVector Store、原文を保持するDocument Storeの3つを並存させます。

これがないと:「関連しそうな文章」は出せても、「なぜそう言えるのか」を原文まで辿れません。

ハイブリッド検索・推論層

探すのではなく、辿る

意味の近さで探すセマンティック検索に、関係をたどるグラフ推論と、因果・依存関係の推論を組み合わせます。

これがないと:「この機能を変更すると、どこに影響するか」という問いに、AIは推測で答えることになります。

OUTPUT: MCP Service

AIが安全に参照するための窓口

構造化・意味統一・関係化を経た知識を、業界標準プロトコル(MCP)の統一APIとして提供します。認証・参照範囲の制御・監査ログを備え、誰がいつ何を参照したかが記録されます。

これがないと:知識を整えても、AIに渡す経路と参照範囲を絞る仕組みを、接続先ごとに作り込むことになります。また、誰がどの範囲まで参照したかが残らず、監査や説明責任の求められる業務には載せられません。

eBaseの価値企業の知識を、AIが正しく使える状態にする

  • 業務文脈に即した出力
  • 表記ゆれによる検索漏れの排除
  • 因果・依存に基づく判断支援
  • 要件・仕様・コードの追跡性維持

Light Forge

協働・実行基盤

人とエージェントが同じ工程で協働する組織運用基盤

個人の生産性向上にとどまっていたAI活用を、組織の成果に変える。Light Forgeはエージェントを「同じ工程で働く仲間」として扱い、上流は協働(Co-Work)型、下流はエージェント主導+Human Gate型で、工程ごとに人の判断点を設計します。

個人に閉じたAI利用を、組織で統制できる実行基盤へ転換

AIの導入が進む一方、個人ごとの利用に閉じたままでは、判断や成果が属人化し、プロセスや証跡も組織に蓄積されません。Light Forgeは、AIエージェントを人と同じ運用フレームの中に組み込み、役割・ワークフロー・承認・ガバナンスのもとで協働できる実行基盤です。AIの働きと人の判断、成果、履歴を組織として管理・可視化することで、局所的な効率化にとどまらない、継続的なAI活用へとつなげます。

組織運用プラットフォームを通じて、AIエージェントは「個人向け補助ツール」から「協働する仲間」へ再定義。Beforeの個人生産性向上型とAFTERの組織運用型を、活用単位・関係性・視認性・成果物管理・効果範囲の 5 観点で比較。

図3 協働・実行基盤への再定義

Light Forgeの6つの機能と課題への対応

Light Forgeは、組織運用を前提としたAIの運用・統制基盤です。6つのメイン機能により、統制された自律的AIチーム、協働品質を担保する設定資産、既存ツールへの自然な組み込みを実現します。

Capability 01エージェント定義・編成

解決⇒01属人化

役割・権限・ツールを持つAIエージェントを定義し、柔軟に編成・管理します。

これがないと:AIの使い方が個人のプロンプト次第になり、担当者が変われば成果の品質も変わります。

Capability 02ワークフロー設計

解決⇒02ブラックボックス化

業務プロセスに合わせてAIのフローを設計・構築し、再利用可能にします。

これがないと:どの工程でAIが何を判断したかが残らず、成果物の妥当性を後から説明できません。

Capability 03Skill・Rule・Template管理

解決⇒03組織知の欠落

Skill・Rule・Templateなどの設定資産を一元管理し、品質と生産性を高めます。

これがないと:うまくいった進め方が個人の手元に留まり、組織の資産として次の案件に引き継がれません。

Capability 04監視・分析・利用量管理

解決⇒04責任境界の曖昧さ06経済性の不透明さ

利用状況の可視化と分析を行い、品質改善とリソース最適化を実現します。

これがないと:誰がどの範囲でAIを動かしたかが見えず、責任の所在も費用の妥当性も示せません。

Capability 05個別ガバナンス統制

解決⇒05監査・証跡への不適合

アクセス制御・承認フロー・監査ログにより、AI運用のガバナンスを強化します。

これがないと:アクセス範囲や承認の記録が残らず、監査で「統制されている」ことを示せません。

Capability 06周辺ツール連携

土台⇒AIを組織の能力として定着させる

既存の開発・業務ツールとシームレスに連携し、業務の流れを止めません。

これがないと:AIが既存の業務の流れから切り離され、使うたびに人が手作業でつなぐ工程が増えます。

Light Forgeが、AI活用を「個人」から「組織」へ変える

Light Forgeは、人とAIエージェントを共通の運用フレームでつなぎ、役割と境界の明確化、過程と証跡の可視化、ノウハウの組織資産化を実現します。

01役割と境界が決まる

個人の作業から、組織の工程へ

企画から運用までの各工程にエージェントが配置され、上流は人と対等に協働、下流はエージェントが主導し、人が要所で判断・承認します。誰がどこまで判断するのかが、工程の形で決まります。

02過程と証跡が残る

個人の画面から、組織の記録へ

人とエージェントの往来、判断、成果物、そして利用量が、同一パネル上に残ります。属人化とブラックボックス化を構造的に抑制します。

03ノウハウが積み上がる

個人の経験から、組織の資産へ

個人のプロンプト操作に閉じていた知見が、設定資産として残り、組織能力として継続的に進化します。

Light Forgeの価値AIを、組織で安全に動かせる状態にする

  • 自律AIチームを統制する
  • 規約で守らせ、SKILLで教える
  • 人の確認を工程に組み込む

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